| 1. |
本誌は、「行動経済学に関する理論ならびに実証の研究」を扱った投稿論文を中心に編集される。 |
| 2. |
投稿資格は問わない。ただし、行動経済学会非会員が投稿する場合、投稿料5,000円を徴する。 |
| 3. |
日本語または英語で書かれた未出版で他誌に掲載していないもの、投稿中でないものに限る。 |
| 4. |
投稿論文の著作権は、投稿時点に著作者から学会に無償で譲渡される(大会予稿については最終稿を投稿した時点)。投稿者は、著作権譲渡後も著作権規定に定める範囲で投稿論文を公表等利用することができる。査読等の結果、不採択が決定された場合、その通知をもって著作権は著作者に返還したものとする。(詳しくは、『著作権規定』参照。) |
| 5. |
投稿原稿の採否は、編集委員会の委嘱する審査員の審査に基づき、編集委員会が決定する。 |
| 6. |
執筆要領 |
| (1) |
投稿原稿(PDF形式) |
| @ |
ワープロ使用、横書き、A4用紙 |
| A |
日本語論文の場合、40字 /行×33行/頁とし、文字フォントは10.5ポイント明朝体フォントを用いる。 |
| B |
英語論文の場合、シングル・スペースとし、フォントは11ポイントのTimes New Romanを用いる。 |
| C |
論文の1ページ目には、論文名と要約(400字以内)、JEL分類番号(3つ以下)(http://www.nanzan-u.ac.jp/~kazu/jel.html)、キーワード
(5つ以下)を記載。 |
| D |
枚数には特段制限を設けないが、できる限り簡素で短くするようにすること。 |
| E |
中には、著者名、所属、連絡先(郵送住所、電話番号、fax番号、e-mailアドレス)、献辞など、著者名を特定できる情報を記載してはならない。 |
| F |
図と表には、必ず番号とタイトルを付ける(例:「図1 喫煙量と幸福度」;「表1 実験結果の記述統計量」)。図表は、論文中の該当する箇所に挿入する。 |
| G |
引用文献は本文末にまとめて列記する。注は脚注とし、本文の該当箇所の右上に通し番号を付ける。 |
| (2) |
最終原稿(採択論文は以下のフォーマットに従うこと) |
| @ |
上記Eを除き、投稿原稿執筆要領に従う。 |
| A |
論文1ページ目に著者名を記載し、著者情報を著者名脚注に記載すること(著者が複数の場合、順に全て記載する)。 |
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例)a所属先 大阪大学社会経済研究所 |
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メールアドレスabef@iser.osaka-u.ac.jp |
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b所属先 |
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メールアドレス |
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c所属先 |
| |
メールアドレス |
| B |
セクション番号は以下に統一すること |
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セクション 1. |
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サブセクション 1.1. |
| |
サブサブセクション 1.2.1. |
| C |
数式には右端に番号を記載 |
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y = x (1) |
| D |
引用文献:文献は巻末に“引用文献”としてまとめ、著者の姓に基づき、日本語・英語文献を区別せず、アルファベット順にソートする。 |
| |
・論文の場合 |
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著者名, 出版年. 論文名. ジャーナル名 巻 ページ. |
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例)Becker, G.S. and K.M. Murphy, 1988. A theory of rational addiction.
Journal of Political Economy 96, 675-700. |
| |
・本の場合 |
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著者名, 出版年. タイトル. 出版者, 出版地 |
| |
例)Ainslie, G., 2001. Breakdown of Will. Cambridge University Press,
Cambridge, UK. |
| (3) |
学会プロシーディングス |
| @ |
原則 6枚を限度とする(本文、注、図表、参考文献リスト、カバー・ページ等すべてを含む)。 |
| A |
フォーマットは投稿時から上記(2)最終原稿に従うこと。 |
| (4) |
掲載が決定した場合、下記のファイルを全て事務局宛に提出すること |
| @ |
本文・・・テキスト形式(WORD・TEX等)およびPDF形式 |
| A |
日本語論文の場合、英語論文サイト用の英文タイトルと英語要約(150ワード程度)・・・テキスト形式(WORD・TEX等)およびPDF形式 |
| B |
本文に挿入した図と表(対応ファイル形式・注意点等については別紙『図表データの注意点.』参照) |